家族が亡くなったら葬式を行うというのが一般的な考え方ですよね。
しかし
「葬式をしない」と遺言にあったらどうしますか？
最近では遺言書に葬式はしないで欲しいと残している人や、
直葬を選択する遺族が増えているそうです。
葬式をしない場合はどうすればよいのか、
手続きの方法や直葬の割合などをご紹介します。
葬式をしない場合はどうするの？しなければいけない手続きとは？
遺言書に「葬式をしないでくれ」と、
書かれていても法的には無効になります。
無効という事は葬式をしてもしなくても責められることはなく、
家族の判断にゆだねられるということです。
葬式をしない場合は通夜、告別式、葬式をせず、
直接火葬場に行き火葬式を行って、
そのまま火葬することになります。
遺言に書いてあり、故人の遺志を尊重し、葬式をしない場合でも、
親戚がいる場合などは相談してからにするほうがよいでしょう。
相談せずに火葬してしまった場合は、
後々トラブルになりかねないので気をつけましょう。
亡くなった際の手続きは病院で死亡診断書を出してもらい、
役所で死亡届と火葬許可申請書を提出するだけになります。
手続きはそれだけで済みます。
葬式をしない割合ってどれくらい？近年増えている直葬の理由とは!?
葬式をしない割合は、ある調査によると3～5割程度と、
年々増加傾向にあるそうです。
田舎の場合は盛大な葬式を行うことが多いですが、
都会の場合はしないケースも増えています。
近年直葬が増えていますが、
理由としては遺言に書かれている以外にも様々な理由があります。
費用が100万ほどかかってしまうため費用がない。
高齢化社会となり、
知り合いや友人がすでに亡くなっている場合など、
知り合いが少ないため参列者がいない。
参列者の対応などの負担が大きい。
宗教に興味がない。
最近選ぶ人が多い直葬ですが、
メリットとデメリットがあります。
直葬をするメリットとしては、
葬儀をすれば100万円以上かかりますが、
葬式をしない場合は、
20～30万と費用が少なくて済みます。
故人が亡くなった悲しみに浸りながら家族だけで静かに送ってあげられ、
参列者への対応等の負担が少なくて済むというメリットがあります。
デメリットとしては親族から葬式をしてあげなかったなどという批判や、
冷たい目で見られたり、
今後の付き合いが気まずくなることがあります。
通夜や葬式は宗教的な儀式なので、
それを省いて直葬してしまうとお寺との関係が悪化し、
お寺から納骨を拒否されるといった場合があります。
直葬をする前にお寺に相談しておくのがよいですね。
法律上亡くなってから24時間は火葬できないため、
遺体を安置する場所を確保する必要があります。
家で安置するスペースがあればいいですが、
ない場合は葬儀屋の安置スペースなどを借りたりしなければなりません。
とくに夏場だと腐敗の進み具合が早いので、
葬儀屋の安置スペースを借りるのがよいでしょう。
国民健康保険に加入していれば国から葬祭費というのが支給されるようですが、
直葬の場合は葬式をしていないとみなされて支給されない市区町村がありますので、
事前に確認する方が良いですね。
万が一もらえない場合も、
葬式をするより直葬のほうが費用は安く済みます。
まとめ
最近選ばれることが増えている直葬ですが、
メリットとデメリットがあります。
メリットとデメリットを考えた上で、
選択することをおすすめします。
葬式をすると故人を盛大に送り出してあげられますが、
葬式をすると想像以上に忙しく、
故人が亡くなった悲しみに浸る暇もないと言っていた人もいました。
故人との思い出を振り返りながら、
静かに送り出してあげるのもいいのではないでしょうか。
